有料情報を自分の投資スキル向上に繋げる

投資はスキャルピングやデイトレードといった短期取引を除いて、情報の有無が成否を分けます。

しかし、企業の価値を計る情報である財務諸表は発表されますが、それを元に分析するには専門知識が求められ、一朝一夕で出来ることではありません。

そんなときに役に立つのが投資顧問などが配布している有料情報です。

有料情報は株式のレポートや推奨銘柄など投資のプロが分析した情報が記載されていて、入手すれば投資判断の大きな助けになります。

しかし、有料情報を読んでそのまま投資をするだけでは自分の投資スキルが向上しません。

その有料情報が配布されている間は利益を出すことが出来たとしても、情報を入手できなくなった途端に投資成績が急下降することになります。

そうならないためには、有料情報を使って自分の投資スキルを向上させることが大切です。

その方法としては、分析レポートや推奨銘柄の推奨理由を読んで、他の銘柄に適用してみることです。

株式銘柄の分析はかならず元となる情報があり、その情報を使って銘柄の今後の動きを予想しているのです。

例えば、財務諸表を分析した結果、純利益が上がっているものの営業利益が下がっていることから本業の調子が悪く、今後の業績は下がることが予想されるというレポートがあったとします。

そこで、自分でも分析レポートを参考に気になる企業の財務諸表を見て、純利益と営業利益の額を比較してみるのです。

するとその結果が新たな判断材料になり、投資の正確性を向上させることが出来るようになります。

有料情報はお金を払う価値があるのか分からないため利用していないという人が多いですが、自分では気付かなかった新しい視点を提供してくれるのです。

長年の経験によって培われた相場観

株式市場や外国為替市場、商品市場などにおける値動きは、テクニカル分析などを行っても、なかなか読むことが難しいものです。

そんな中で、相場師と呼ばれる投資の名人とも呼ばれる人物がさまざまな時代に登場し、大きな利益を上げたり、損失を被ったりしています。

相場師たちは、長年の経験によって培われた相場観に基づいて投資を行っており、一般的に中長期投資で利益を得ようとします。

相場師は、仕手株と呼ばれる投機的な銘柄などにも積極的に投資を行い、大きな利益を上げることで社会的に注目を浴びることがあります。

相場の値動きによって利益を確保する取引の歴史は古く、江戸時代の大坂・堂島で行われていた米相場取引で、すでに投機的なやり取りが行われていました。

江戸時代の米相場は、幕府からの許可を得た米商人しか参加ができなかったため、明治に入って、株式や生糸などの市場が整備され、取引所で投機的な売買を繰り返すものが現れ、相場師と呼ばれるようになりました。

日本で最大の証券会社である野村證券の創業者である野村徳七は、公債や株式取引を活発に行い、日露戦争や第一次世界大戦などの相場を利用して大きな利益を獲得し、相場師と呼ばれていました。

山種証券(現・SMBCフレンド証券)の創業者である山種種二は、1936年2月末に発生した2・26事件などで相場が大暴落する状況下で取引を行い、大きな利益を得て相場師と呼ばれていました。山種は投機で得た資金を利用して、1944年に山種証券を創業しました。

相場師は、長年の経験によって培われた相場観を駆使して、人と違う方向の投資を行い、大きな利益を得ています。失敗をすることもありますが、相場師はあきらめずに投資を行っています。

業界不出のマル秘情報

株式を売買するときには情報収集が欠かせません。

インターネットや新聞、テレビなどでは特定の会社に関するニュースや、IR情報、法改正など様々な情報が溢れており、そうしたニュースを頻繁に確認する人も少なくないでしょう。

そうした情報の一つに、投資顧問の有料や無料の株式情報というものもあります。

そうした有料情報では割安株や、これから上がると思われる株、株の投資方法などを教えてくれるでしょう。

投資顧問であれば一般人よりも株式情報が入手しやすいため、無料のものなら目を通してみるだけでもという人も少なくないでしょう。

また、有料のものも利益が上げられるのならと購入を検討される場合もあるでしょう。

そうした株式情報に掲載されていたとしても、実際に上がるのか、そうでないのかは株によります。

何らかの情報があったとしても、それに市場が反応しなければ株式は上がりません。

投資顧問の分析が正しいものであっても、他に大きな出来事があればその出来事に株価が反応して、株が上がらないという可能性もあるためです。

投資顧問の分析が正しいものであっても、他に大きな出来事があればその出来事に株価が反応して、株が上がらないという可能性もあるためです。

会社の株価に左右する情報を漏らすのは、インサイダーや各種の法令に違反する行為であるためです。

そのため、有料だからいい情報を掴んでいるというよりは、割安株を紹介したり、今までのIR等からこれからあがるのではないかという推測をしている可能性が高いでしょう。

そのため、投資顧問の発信する株式情報だけを信頼して買うのではなく、情報の一つとしてとらえることが大切です。

載っていたから株式を買うのではなく、自分で株式が上がると思うのか、自らで判断することが必要でしょう。そうして目を養い、取引を行いましょう。

また、投資顧問会社の他に、個人ブログで銘柄情報や、テーマなどを紹介しているサイトもあるので、そちらの方を参考に株式投資に取り組むという方法もあります。

早耳筋が厳選する、日本株投資攻略術

元投資顧問会社社長のチラシの裏

投資顧問会社の実力とは

最近は、さまざまな投資顧問会社が金融サービスを提供しています。

投資顧問会社の実力を確認する方法はいくつかありますが、その中でも急騰予想銘柄の投資助言結果を確認することが有効な手段になります。

投資顧問会社の中には、毎日、毎週のように急騰予想銘柄を発表しているところがあり、その後の値動きを見ることによって、投資助言の実力を確認することができます。

急騰予想銘柄を発表することによって、投資顧問会社の顧客は購入を検討することになり、実際に取引を行って利益が出たかどうかの客観的な結果検証を行うことができます。

投資顧問会社によっては、正規の会員になる前の無料サービスで、急騰予想銘柄を提供しているところがあります。

取引を検討している投資顧問会社があれば、一度無料サービスを使ってみて、急騰予想銘柄の値動きを実際に確認してみて、その業者の実力をチェックすることが賢明です。

投資助言は結果がはっきりとわかる業務になりますので、投資顧問会社の実力が出やすいサービスと言えます。

なお、実際に契約を行う前に、その投資顧問会社のホームページに記載されている金商、金商番号を確認しておくことが大切です。

金商、金商番号が掲載されているということは、その投資顧問会社が、監督官庁に金融商品取引業者として正規の登録を行っていることを意味します。

金融商品取引業者としての登録をダブルチェックした場合は、金融庁かその投資顧問会社がある地域を監督している財務局のホームページで確認を行うことができます。

投資顧問会社がどれだけ実力があっても、登録を行っていなければ法令違反になりますので、この点は契約前にかならず確認しておくことが必要です。

下記に投資顧問会社を選ぶ上での参考となるサイトを記載するので、どの投資顧問会社が良いのか迷った場合はこちらを確認すると良いでしょう。

投資顧問会社ドットコム

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